転職相談はどこにすればいいか。
相談先は「目的」で選ぶと迷わなくなります

「どこに相談すればいいか」で止まってしまう理由

転職を考え始めたとき、多くの人が最初に困るのは求人探しではありません。誰に話せばよいかが分からず、そこで止まってしまうことです。

友人に話せば「今の会社のほうがいいよ」と言われるかもしれない。家族に話せば心配をかけるかもしれない。上司に話せば居づらくなるかもしれない。人材紹介会社に登録したら、転職を急かされるかもしれない。

こうして考えているうちに、数か月が過ぎることがあります。

相談先が決まらない原因は、多くの場合「何を相談したいのかが自分でも分かっていない」ことにあります。逆に言えば、困っていることを一言にできれば、行き先はほぼ自動的に決まります。

費用の出どころが、助言の性格を決める

窓口を比較するとき、いちばん実務的な視点がこれです。

公的機関は税金で運営されているため、特定の企業に誘導する動機がありません。その代わり、扱うのは地域の求人が中心で、担当者が特定分野に精通しているとは限りません。

人材紹介会社は、採用が決まった企業から報酬を受け取ります。だから求職者は無料で使えます。ただしこの仕組み上、話は求人紹介を前提に進みやすくなります。これは隠すべきことではなく、利用者が知っておくべき前提です。当社も有料職業紹介事業者であり、同じ仕組みで運営しています。

有料のキャリア相談は、相談者本人が費用を負担します。求人紹介がないぶん、「転職しない」という結論も含めて中立に検討しやすいのが特徴です。一方で、費用は自己負担になります。

どれが正しいという話ではありません。それぞれ立場があり、得意な領域が違うというだけです。その立場を知ったうえで話を聞けば、助言をどう受け止めればよいかが判断できます。

併用しても構わない

相談先は一つに絞る必要がありません。

制度の手続きは公的機関で確認し、特定分野の求人は人材紹介会社に相談する。この組み合わせは無理なく成立します。人材紹介会社を複数使うことも可能です。

ただし注意点が一つあります。同じ企業に別々の経路から応募すると、企業側でも紹介元でも混乱が生じます。どこ経由でどの企業に応募したかは、必ず自分で記録しておいてください。

相談の場で伝えたほうがよいこと

遠慮が結果を悪くする場面があります。

短い在籍期間やブランクを隠すと、それを前提にした提案が来ます。選考の途中で事実が判明すれば、そこで止まります。最初から共有しておけば、その経歴でも通る先を一緒に探すことができます。

希望条件も同じです。本当は勤務地を動かしたくないのに、遠慮して「どこでもいい」と答えると、通えない求人ばかり届きます。優先順位まで含めて伝えるほうが、結果的に早く進みます。

そして、決めていないなら決めていないと言ってください。「まだ転職するか分かりません」と最初に伝えておけば、その前提で話が進みます。

相談してよいタイミングに決まりはない

在職中でも、退職後でも、転職するか迷っている段階でも構いません。

強いて言えば、迷っている時期こそ相談の効果が出やすい傾向があります。応募先が決まってからでは、選択肢を広げる余地が少なくなっているためです。

現職に残るという結論になっても、それは失敗ではありません。何が不満で、それが転職で解決するものなのかを切り分けた結果として残るなら、その判断には根拠があります。

一人で抱え込んだまま時間が過ぎるより、一度話して整理するほうが、次の一歩は決めやすくなります。