株式会社小川建設101 ~ 300名
RC造マンション新築の作業所長として着工から引渡しまで担う建築施工管理
建築施工管理 年間休日120日↑土日祝休み 正社員
1000〜1200万円 賃金備考
■月額給与には、基本給の他に、資格・現場・役職手当を含んでいます
■月額給与はご経験や能力・前給によって決定します
■賞与は業績・成績によって変動します
昇給:年1回
試用期間:有(3か月間、条件は異なりません。)
管理監督者求人のため、労働時間・休日・休憩に関する規定の対象外となります
キャリアアドバイザーがこの求人を読み解きました
この求人のポイント
- 条件を満たす採用者に年収1,000万円以上を確約している
- 5億〜20億円規模のRC造マンションを1案件専任で裁量をもって担当できる
- 有資格者比率71%の技術者集団の中でリーダーとして活躍できる
こんな人におすすめ
- RC造新築工事で現場予算3億円以上の作業所長経験を持つ即戦力の方
- 一級建築施工管理技士または一級建築士の資格を保有している方
- 首都圏で腰を据えて働きたいベテラン施工管理技術者の方
応募前に知っておきたい点
- 応募にはRC造新築工事の作業所長経験(ブランク2年以内)と一級資格が必須で未経験者は対象外
- 勤務地は各現場プロジェクト所在地に準ずるため首都圏内での移動・常駐が前提となる
- 工期1〜2年・チーム規模2〜5名の現場運営を一貫して責任をもって担う役割のため高い自律性が求められる
仕事内容・ミッション
建築施工管理(工程管理、品質管理、安全管理)
作業所長として、案件の立ち上がりから引き渡しまで裁量をもって一貫して担当頂きます。
5憶~20億円規模のRC造新築マンションが中心、工期はおおむね1年~2年程度。
ご担当いただくのは基本的に1案件専任。2~5名のチームで運営。
具体的には、予算管理、工程管理、現場事務所の設営、施工図のチェック及び手直し、業者手配、資材手配、等。
大きな裁量権が与えられていますので、スピーディーに、やりがいを持って業務に臨んで頂き現場管理に集中して頂きます。
(雇入れ直後)上記記載内容
(変更の範囲)会社の定める業務
今回は現場の作業所長を経験された、即戦力の方を募集しています。当社が考える具体的な人物像は以下のとおりです。
【具体的に求める人物像】
・RC造の新築工事で現場予算3億円以上の作業所長経験がある方。より大きな規模の経験があれば尚良し。
・作業所長として、着工から引渡しまで複数案件を完遂したご経験がある方。経験豊富な方大歓迎!
・一級建築施工管理技士または一級建築士の資格を保有している方。
・着工~竣工までを責任をもって管理し、業務遂行ができる方。
・コミュニケーション良く現場運営を円滑に進めることができる方。
上記を満たして採用に至った場合は、最低1,000万円をお約束します。
現場は東京都を中心とした首都圏(主に1都3県が中心)、転居を伴う転勤なし。
現場へは直行・直帰が基本。
応募時の必須条件
RC造新築工事の作業所長経験(ブランク2年以内)
一級建築施工管理技士 または一級建築士
アピールポイント
創業115年を超える老舗ゼネコン。「ものづくりへのこだわり」受け継がれた文化がそこにあります。
本社は、新宿区四ツ谷駅至近、現場は東京中心の首都圏で転勤なし、直行直帰を基本とする好労働環境です。
株式会社シノケングループとのシナジーを活かした業容拡大に伴い、現場リーダーを募集します。
「全社員有資格者運動」を実施中で、建築系の国家資格保有率は業界トップクラスの71%。有資格者集団、チームをまとめ、案件の立ち上がりから引渡しまで一貫してリーダーシップを発揮していただけます。
「道義と技術」を社是とし、もっとも大事な経営資源は“人”であり、
「優秀な技術者である前に正しい請負人であれ
正しい請負人である前に至誠の人であれ」
を基本理念に、日々、全社員が自己の成長と部下の育成に励んでいる社風です。
給与について
賃金備考
■月額給与には、基本給の他に、資格・現場・役職手当を含んでいます
■月額給与はご経験や能力・前給によって決定します
■賞与は業績・成績によって変動します
昇給:年1回
試用期間:有(3か月間、条件は異なりません。)
管理監督者求人のため、労働時間・休日・休憩に関する規定の対象外となります
休日・休暇/勤務時間
- 休日
- 土日祝休み
- 年間休日
- 120日
- 勤務時間
- 08:00〜17:00
休暇制度
年末年始休暇夏季休暇特別休暇慶弔休暇有給休暇産休・育休
福利厚生・諸手当
交通費支給健康診断役職手当社会保険完備社員割引制度
勤務地
東京・神奈川・埼玉 ほか1県
東京都内を中心とした首都圏の各現場事務所(直行・直帰)
転居を伴う転勤や長期出張はありません。
(雇入れ直後)東京本社
(変更の範囲)会社が定める場所 ※テレワークを行う場所を含む